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東京五輪の反対派は大会が成功したら、頭を五厘刈りにする覚悟を持て!



令和3年(2021年)6月6日の読売新聞を読んでいたら、東京五輪「開催」50%、「中止」48%…読売世論調査と題した、次のような記事が掲載されておりました。

『読売新聞社が4~6日に実施した全国世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「開催する」が50%、「中止する」は48%で、世論が二分された。

「中止」を求める声は、前回(5月7~9日調査)の59%から11ポイント減った。「開催」の内訳をみると、「観客数を制限して開催」が24%(前回16%)、「観客を入れずに開催」は26%(同23%)だった。

海外から来る選手や関係者への感染対策は、十分だと「思わない」が63%と多数を占めた』

以上のようになりますが、少し前に実施された同様の世論調査では、反対派が7割~8割くらいを占めていたと思います。

それが大きく変わって、賛成派と反対派が拮抗しているため、かなり世論が変わってきたようです。

ただ読売新聞という政権寄りの新聞だから、このような調査結果になった可能性があります。

そこで読売新聞が同日に実施した、菅内閣の支持率に関する世論調査を見てみたら、菅内閣の誕生以降で最低の37%になっておりました。

こういった調査結果から考えると読売新聞の世論調査は、きちんと実施している可能性が高いと思います。

東京五輪・パラリンピックが開催されるまでに、あと1ヶ月くらいはあるので、もう1回は同様の世論調査が実施されるはずです。

その結果にも注目したいところですが、更に注目したいと思うのは、東京五輪・パラリンピックが終わった後の世論調査です。

要するに国民に対して、東京五輪・パラリンピックは成功だったのか、それとも失敗だったのかを問う世論調査になります。

もし成功が多数を占めていた場合、東京五輪・パラリンピックを推進してきた菅内閣の支持率は、多少は上がる可能性があるので、すぐに解散総選挙に踏み切ると思います。

それに対して失敗が多数を占めていた場合には、菅内閣の支持率は更に下がるので、菅降ろしが始まる可能性があります。

また新型コロナウイルスの感染状況が以前より悪化し、「東京五輪株」と呼ばれるような変異株が発生した場合には、菅総理が辞任するだけは済まずに、次の選挙で与党が大敗するかもしれません。

そうなった時には菅総理自身も落選して、議員生活に幕を閉じる可能性があります。

このように考えると菅総理は、東京五輪・パラリンピックが失敗に終わると、多くのものを失ってしまうのです。

一方で東京五輪・パラリンピックの開催に反対し、署名を集めてきた宇都宮弁護士のような方は、以前より評価を高めると思います。

では逆に東京五輪・パラリンピックが成功した場合、宇都宮弁護士は何かを失うのでしょうか?

おそらく多少は非難されるかもしれませんが、特に何も失わず、今まで通りに生きていくのだと思います。

成功する方に賭けた菅総理は、失敗したら多くのものを失うのに、失敗する方に賭けた宇都宮弁護士は、成功しても何も失わないというのは、フェアではないような気がするのです。

ですから例えば頭をほぼスキンヘッドの五厘刈りにして、髪の毛を失うというのは、どうでしょうか?

冗談はさておき、菅総理は多くのものを失う覚悟でやっているのですから、宇都宮弁護士も同様の覚悟が必要だと思うのです。

また髪の毛を失うのが嫌なら、中止になった場合にIOC(国際オリンピック委員会)から請求される数千万円の賠償金の一部を、宇都宮弁護士が負担し、残りはクラウドファンディングで集めるというのは、どうでしょうか?

髪の毛もお金も失いたくないようでは、多くのものを失う覚悟で必死にやっている菅総理に、とうてい敵わないと思います。
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  1. 2021/06/07(月) 20:42:00|
  2. 政治・経済