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芸能人の不倫のニュースを見かけるたびに、「愛人検定」の必要性を感じる



ここ最近は週刊誌が報じた、ある芸人さんの不倫のニュースが、世間を騒がせております。

個人的にはこの芸人さんに対して、好感を持っているので、マスコミを呼んで記者会見を開き、「事実じゃねえよ!」などと言って、不倫を否定して欲しいと思います…これは相方のネタでした(笑)。

しかし今のところは、その気配がまったくなく、また仕事を自粛しているので、週刊誌の報道は事実と推測されます。

この芸人さんは美人の奥様がいるうえに、結婚後も複数の女性と不倫していたみたいなので、かなりモテるようです。

見た目が爽やかだし、トークが上手いので、こういった点が女性にとって魅力的なのかと思ったら、モテる理由はそれだけではないようです。

この芸人さんが開設しているYouTubeのチャンネルを、私は見た事がないのですが、ニュースサイトのある記事を読んでいたら、投稿されている動画の内容が紹介されておりました。

それによると得意のグルメに関する動画以外に、女性にモテるためのテクニックを紹介した動画が、いくつか投稿されていたようです。

このテクニックの中には、「相補性の親近効果(自分にはない要素を持っている方を高く評価し、好意を感じる)」などの、心理学の知識を応用したものがあったと記載されておりました。

つまりこの芸人さんは美食家だと思っていたら、かなりの勉強家でもあったのです。

こうした日々の努力の積み重ねが、女性からモテる理由のひとつだったと推測されます。

そうなるとモテない男性でも、心理学の勉強をすれば、希望(のぞみ)を持てるという話になりますよね?

心理学の勉強をする場合には、一般向けの心理学の本を読むのが良いと思いますが、心理学検定などの心理学の資格があるので、こういったものを取得してみるのも良いと思います。

ところで不倫を報じた週刊誌の記事には、愛人だった女性に対して、インタビューしたものが掲載されているようです。

こういったものを見かけるたびに、インタビューには応じない方が良い、または言葉を選んだ方が良いと思うのです。

その一つ目の理由としては、インタビューに対する回答から身元を特定されて、誹謗中傷を受ける可能性があるからです。

実際のところ、愛人だと勘違いされた何人かの女性が、SNSで誹謗中傷を受けたというニュースを見かけました。

もうひとつの理由としては、将来的に芸人さんの夫婦が離婚し、奥様が愛人に対して慰謝料を請求した場合、週刊誌のインタビューに対する回答が、不利に働く可能性があるからです。

ちょっと考えすぎかもしれませんが、万が一の事態に備えておいた方が良いと思います。

また慰謝料以外の愛人の法的なリスクや、円満に別れるための心理学的なテクニックなどについて、学んでおいた方が良いと思います。

こういった事を包括的に学べる「愛人検定」があったら、一定の需要があるのではないかと、ひそかに妄想しているのです。

ただ不倫はいけない事ですから、履歴書には書けないし、誰にも自慢できないという、微妙な立ち位置の資格になりそうです。
  1. 2020/06/15(月) 20:16:56|
  2. 資格の取り方と活用法

博士号の取得者や司法試験の合格者は、お金儲けを科学的に分析しよう!



厚生労働省と文部科学省の調査によると、平成31年(2019年)3月に大学を卒業し、就職を希望した方の就職率が、4月1日時点で97.6%となり、統計を取り始めた平成9年(1997年)以降で、二番目の高水準になったそうです。

また就職を希望するすべての高校生を対象にした、文部科学省の調査によると、平成31年(2019年)3月末時点での就職率は、前年より0.1ポイント増の98.2%となり、過去最高だったバブル期の平成3年(1991)年3月卒(98.3%)に、ほぼ並んだそうです。

こういった雇用に関する明るい話題がある一方で、大学院で博士号を取得したのに、大学の教員になれず、また企業にも就職できない事が、問題になっております。

かなり前から問題になっていたようですが、研究職に就けずに、経済的に困窮していた46歳の男性が、平成29年(2018年)9月に卒業大学の研究室で、放火自殺を図った事により、改めて注目を集めました。

また法科大学院を卒業して、難関の司法試験に合格しても、法曹(弁護士、検察官、裁判官)の仕事に就けない事も、同じように問題になっております。

こういった事態を受けて、平成30年(2018年)5月25日時点で35の法科大学院が、学生の募集停止を表明しております。

これらの問題の背景としては、国の方針で博士号の取得者や司法試験の合格者を増やしたけれども、国は就職先までは増やさなかった、または国が予想したように仕事が増えなかった事のようです。

そうなると就職できない方は、国の方針の犠牲者と考えられ、同情してしまうのですが、納得できない部分もあります。

それは博士号を取得したり、司法試験に合格したりするほど、優秀な頭脳を持っているのに、また長年の勉強によって知識は豊富なはずなのに、お金を稼ぐという事に対して、その優秀な頭脳や知識を、活用していないと思われる点です。

つまりお金を稼ぐ方法は、どこかに雇われて給与をもらうだけではないのですから、就職先が見つからない、または就職先があっても低賃金ならば、別のお金を稼ぐ方法を、考えてみれば良いと思うのです。

例えばジョン・メイナード・ケインズは、経済学者として成功するだけでなく、優秀な頭脳と経済の知識を活用して、投資家としても成功しております。

このケインズのようにお金を儲ける事に対して、もっと熱心になっても良いと思うのですが、自分の専門分野の研究だけを、やっていれば良いと思っているのでしょうか?

また指導する側の教授なども、同じように考えているため、就職先が見つからなかった方に対して、別のお金を稼ぐ方法を、教えられないのかもしれません。

やはりどの業界でも、お金を稼げないところには、優秀な人材は集まってきませんから、博士号の取得を目指す若者や、司法試験の合格を目指す若者は、先細りしていくと思います。

これでは日本の未来は明るくないですから、経済の研究だけでなく、お金儲けにも熱心だったケインズから、学んだ方が良いのです。

またケインズはお金儲けを科学的に分析したと捉えるなら、研究者がお金儲けに熱心になったとしても、やましい事はないと思います。
  1. 2019/06/12(水) 20:35:46|
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