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吉本芸人の番組はスクランブル化し、「かんぽ生命お断り」の紙を貼ろう!



闇営業問題から始まった、吉本興業の芸人の引退・独立騒動が、収束の気配を見せております。

あんなに大騒ぎしていたのに、誰も引退や独立をしていないのは、いったいどういう事なのでしょうか?

こういった矛盾した状態を見ていると、引退や独立というのは、吉本興業から良い契約条件を引き出すための、または自分が出演する番組の視聴率を上げるための、パフォーマンスだったように思えてきて、怒りを感じるのです。

更に怒りを感じるのは、世間の注目がこの騒動に集まっている間に、闇営業問題で謹慎処分を下されていた芸人の復帰が、こっそりと発表されていた点です。

詳しく調べてみると、謹慎処分が下されたのは6月24日で、謹慎処分が解除されるのは8月19日ですから、謹慎していたのは2ヶ月にも満たない期間です。

闇営業にかかわった他の事務所の芸人も、8月末での復帰が予定されているため、もう十分だという意見があるかもしれませんが、個人的には短すぎると思います。

また吉本興業の芸人だけでなく、経営陣の言動に対しても、怒りを感じてしまうのです。

ここ数年のスポーツ界は、日大のU監督、レスリングのS監督、ボクシング連盟のY会長などが、パワハラな言動で世間の批判を浴びるという事態になったため、それぞれの役職を辞める事になりました。

テレビなどで報道されていた吉本興業の社長の、芸人に対する言動は、これらのパワハラ指導者の言動と、あまり変わらないような気がします。

また吉本興業の社長は記者会見の時に、「吉本興業は全員が家族」と発言しておりましたが、家族だと思うほど芸人を信頼しているなら、「お前らテープ回してないやろな」なんて言う訳がないのです。

このように芸人と経営陣の言動が、矛盾に満ちて怒りを感じるため、吉本興業の芸人が出演している番組は、もう見たくないと思うのですが、どの芸人が吉本興業に所属しているのかが、よくわからないのです。

ですからNHKだけでなく、吉本興業の芸人が出演している番組もスクランブル化して、もう見られないようにして欲しいと思います。

吉本興業よりも怒りを感じるのは、かんぽ生命が郵便局を通じて行っていた、保険の不正販売問題です。

具体的には保険を乗り換える際に、新旧の契約を併存させて、保険料を二重払いさせていたようです。

また健康状態が悪いなどの理由により、再契約できない事を認識しながら、新しい保険への乗り換えを勧め、顧客を無保険状態にさせていたようです。

これらの行為に怒りを感じますが、高齢者をターゲットにするという、特殊詐欺グループと同じような事をやっていた点にも怒りを感じます。

保険の不正販売問題が世間を騒がせた後に、日本郵政、日本郵便、かんぽ生命の3社のトップが、記者会見を行ったのですが、これに対しても怒りを感じました。

その理由として現場で保険を販売していた職員の中には、高齢者を騙すような行為に罪悪感を覚え、退職を選んだ方がいたのに、この3社のトップは、誰も責任を取ろうとしないからです。

こうなったら玄関のドアに、「かんぽ生命お断り」と記載した紙を貼って、郵便局の営業にはいっさい応じないようにしたいと思います。
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  1. 2019/08/14(水) 20:11:03|
  2. テレビ・ラジオ

韓国は自殺率が高く、ノーベル賞受賞者が少ないのは、強すぎる同調圧力



イギリスでは「孤独担当大臣」が新設されるほど、孤独が問題になっております。

その背景としては、孤独がうつ病やアルツハイマーを誘発し、また死亡リスクを高める事などが、明らかになったからです。

それに対して最近の日本では、孤独を称賛するような本が、ちょっとしたブームになっております。

この理由についてある専門家の方は、「同調圧力」(多数派と違う行動をしたり、意見を述べたりする少数派に対して、多数派が同じ事をするように強制すること)が関係していると説明しておりました。

つまり日本の社会には同調圧力が蔓延しているため、少数派が自分らしく生きるには、集団から離れて孤独になった方が良いので、孤独が称賛されるようになったそうです。

これを逆に考えると、集団内で孤立するのを恐れない方は、同調圧力に屈しないで、自分らしく生きる事ができるのかもしれません。

しかし集団内で孤立した状態を続けるのは、精神的な負担が大きいですから、同調圧力に屈して多数派と同じ事をするか、集団から離れて孤独に生きるかの、いずれかを選択するのだと思います。

ところで日本政府は、半導体やディスプレイの製造に必要な3品目の韓国への輸出について、令和元年(2019年)7月4日から、従来の簡略な手続きを改め、契約ごとに審査・許可する方法に、切り替えると発表しました。

日本政府はこの理由について、「安全保障を目的とした適切な輸出管理の一環」だと説明しており、日本企業に賠償命令が出された徴用工訴訟の、対抗措置ではないと主張しております。

これを受けて韓国では、日本製のビールや衣料品などを購入しないという、不買運動が起きているそうです。

日本に抵抗するために不買運動を起こすのは、とても効果的だと思うのですが、この不買運動を見ていて違和感を覚える事があります。

それは不買運動に協力しない方が、「売国奴」や「土着倭寇」と呼ばれ、差別を受けている点です。

また日本に旅行している最中の写真を、SNSに投稿した韓国の俳優さんが、「この時期に日本に行くべきではない」などと批判を受け、その写真を削除したというニュースにも、違和感を覚えました。

その理由として日本製品の不買運動に参加するか否か、また日本に旅行するか否かは、個人の意思で決めるべき事であり、他人が強制すべき事ではないと思うからです。

こういった状態を見ていると、韓国は日本以上に同調圧力が強くて、生きづらい社会のような気がしてきました。

この強すぎる同調圧力と関係しているのかはわかりませんが、韓国の自殺率は、OECD(経済協力開発機構)に加盟している36ヶ国の中で、1位のリトアニアの次に、高い水準になっております。

またリトアニアがOECDに加盟するまでは、13年連続で1位を記録しておりました。

同調圧力が強すぎる社会は、上記のように生きづらいだけでなく、個性的な発想をする人間が、育ちにくい可能性があります。

その理由として個性的な発想をする少数派は、平均的な発想をする多数派から、同じような発想を強制されるからです。

韓国の大学進学率は70%程度で、非常に勤勉な国民が多いにもかかわらず、ノーベル賞受賞者が少ないのは、これが原因のひとつなのかもしれません。

いずれにしろ日本と韓国は同調圧力が強くて、生きづらい社会という共通点があるのですから、お互いの傷を舐め合って、仲良く生きてゆくべきだと思います。
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  1. 2019/08/02(金) 20:17:30|
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