「人生は比較するな!金融商品は比較しろ!」は、幸福な人生の合言葉



かなり前にインターネットで検索していたら、フォーブス・ジャパンの中に、フェイスブックをはじめとするSNSは、人生の幸福度を下げるという研究成果について紹介した記事が、掲載されているのを見つけました。

その記事はフェイスブックは「人生の幸福度を下げる」 米研究結果であり、一部を紹介すると次のようになります。

『ピッツバーグ大学医学部の研究チームは、SNSが精神に及ぼす影響について調査を行った。その結果、SNSの利用頻度が高ければ高いほど、うつ病になりやすいことがわかった…(中略)…

SNSが何故うつ病を引き起こすのか。同論文は「SNS上で友人らの投稿を目にすることで、自分以外の人たちは幸せで充実した人生を送っているという歪んだ認識と、うらやむ気持ちが生じる」と指摘している。

SNS上で傍観者でいると、自分は時間を無駄にしていると感じるようになる。その結果、うつ病になる』

以上のようになりますが、この記事は一見すると、「幸福な人生を送るには、SNSの利用を控えた方が良い」と、アドバイスしているように感じます。

しかし何度か読んでみると、本当に伝えたかったアドバイスは、「幸福な人生を送るには、他者との比較を止めた方が良い」だと感じるのです。

SNSが開発される前から人間は、身近にいる他者と自分を比較して、その他者より自分が良い状態であれば、幸福な気持ちになる傾向がありました。

その一方で他者より自分が悪い状態であれば、不幸な気持ちになってしまうのです。

ですから先人達は幸福になるために、他者との比較を止めた方が良いと説いてきたのですが、それがなかなか難しいのです。

またSNSが開発された事により、身近にいる他者と自分を、比較しやすい環境が整備されたのです。

しかも自分の惨めな姿は見せたくないため、SNSの中に記載されているのは、他者の人生の失敗談よりも、成功談の方が多くなっているのですから、比較するほど不幸な気持ちになります。

このようにSNSによって、他者と比較しやすい環境が整備され、またその他者が成功談ばかりを語る事により、人間は以前よりも不幸になっているとしたら、やはりSNSの利用を控えた方が良いのかもしれません。

ところで比較しやすい環境が整備された事により、人間が以前より幸福になっている分野もあり、それは例えば金融商品です。

インターネットが発達する前の時代に、複数社の金融商品を比較しようとしたら、電話して資料を取り寄せたり、営業職員に話を聞いたりする必要があったため、とにかく手間がかかりました。

しかし現在はインターネットの発達や、比較サイトの普及などにより、複数社の金融商品を比較しやすい環境が整備されているため、同じような構造の金融商品であれば、どちらがお得なのかがわかりやすいのです。

近年は投資信託の手数料(例えば「信託報酬」)が、大幅に下がっておりますが、このように比較しやすい環境が整備された事が、大きな影響を与えていると思います。

つまり各人が金融商品を比較する事は、個人にとってプラスになるだけでなく、社会全体にとってもプラスになるのです。

逆に考えると金融機関の営業職員のアドバイスを鵜呑みにして、金融商品を比較しない事は、個人にとってマイナスになるだけでなく、社会全体にとってもマイナスになると思います。

そうなると「人生は比較するな!金融商品は比較しろ!」は、幸福な人生の合言葉になるのではないでしょうか?
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  1. 2018/02/15(木) 19:55:49|
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仮想通貨は怖いと思うのに、住宅ローンは怖いと思わない不思議な感覚



ビットコインをはじめとする仮想通貨が、かなりの話題になっておりますが、わからない点がとても多いため、恐怖感を覚えてしまうのです。

そのわからない点のひとつとして、仮想通貨の適正水準(価格)が挙げられます。

例えば株価については、「PER(株価収益率)」や「PBR(株価純資産倍率)」という指標を活用すれば、適正水準がわかるため、現在の株価が割高なのか、それとも割安なのかを推測できます。

また為替レートについては、「購買力平価」という指標を活用すれば、適正水準がわかるため、現在の為替レートが割高なのか、それとも割安なのかを推測できます。

それに対して仮想通貨は、このような指標が確立されていないため、現在の価格が割高なのか、それとも割安なのかがよくわからないのです。

そのため現在の仮想通貨の価格は、すでにバブルだと主張する専門家がいれば、まだ割安な水準だと主張する専門家もいるという、混乱した状態になっているのです。

もちろん株価や為替レートであっても、専門家の意見が割れる事はあるのですが、仮想通貨ほどではないと思います。

このように仮想通貨は適正水準がわからないだけでなく、将来的にどうなっていくのかも、今のところはよくわかりません。

日本国内では仮想通貨の取引所が次々に開設される一方で、中国のように仮想通貨の取引を規制する国もあるのです。

また先日は最大手の取引所であるコインチェックが、ハッキングの被害に遭い、約580億円分の仮想通貨NEMが外部流出したそうです。

これを受けてNEMの価格だけでなく、ビットコインの価格も同時に下落しましたが、すぐに回復を見せており、人気が衰えていない事を証明しました。

このように仮想通貨の現状は、良いニュースと悪いニュースが入り乱れているため、将来的にどうなっていくのかが、今のところはよくわからないのです。

そのため儲けたい気持ちがあっても、しばらくは様子を見るなどの、慎重な行動をする方が多いと思うのですが、そういった方であっても住宅ローンに関しては、慎重な行動をしない場合が多いと思います。

この二つを比較するのは、おかしいという方がいるかもしれませんが、住宅ローンを組んだ後の人生がどのようになっていくのかは、仮想通貨の将来と同じように、よくわからないと思うのです。

例えば現在は東芝のような大企業であっても、経営危機に直面する時代ですから、お勤めしている会社が数十年後も、存続しているのかはわかりません。

また会社が存続できたとしても、住宅ローンを安定的に返済できるだけの、給与がもらえるという保障はありません。

特に定年退職した後に再雇用されると、給与が大幅に下がるため、住宅ローンを安定的に返済できない可能性があります。

それならば退職金で一括返済すれば良いと考えますが、大企業であっても退職金の金額は年々下がっているのです。

さらに会社が存続して、給与や退職金が下がらなかったとしても、日本の財政が危険な状態になり、公的年金の支給開始年齢が現在の原則65歳から、引き上げされる可能性があります。

そうなると65歳を過ぎてからも、住宅ローンの返済が続くという方は、生活が苦しくなるかもしれません。

このように考えていくと仮想通貨ほどではないにしろ、住宅ローンもかなり怖いのではないでしょうか?

ですから住宅ローンを借りる際には、定年退職する時点での住宅ローンの残高や、自分がもらえる退職金や年金の見込額を調べるなどの、慎重な行動をしても良いと思うのです。

これらを調べたとしても、将来が良くなる訳ではないのですが、漠然とした将来の不安が、具体的な将来の不安に変わるので、以前よりも対策を立てやすくなるはずです。
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  1. 2018/02/02(金) 20:39:02|
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